【体験談】会社員に向いてない人の生き方とは《独立？海外移住？》

「会社に行くのが辛い…自分は会社員に向いてないんじゃないか？」そう考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。

私自身、新卒で入社した大手インフラ企業を１年で退職。会社に勤めるのが苦手だと強く感じました。「それでも生きていかなければいけない…、結婚もしたいし、幸せになりたい！」ということでいろんな生き方を模索しました。地方移住したり、いくつか事業を興してみたり、また会社員に戻ってみたり。今はまた転職して海外勤務をしながら楽しく暮らしています。

今回は、激しく悩んでいた過去の自分に伝えるつもりで、【会社員に向いてない人の生き方】をなるべく具体的に書きたいと思います。

「あれ？もう生きる道がないんじゃないか…？」と思って、暗い気持ちになることがあるかもしれません。でも、大丈夫です。何かしらあります。本記事が悩み苦しんでいる皆様のヒントになれば幸いです。

会社員に向いてない人の特徴5選

まずは、会社員に向いてない人の特徴を書いておきたいと思います。一口に向いてないと言っても、色々なタイプがおり、それぞれのタイプごとに適した生き方があります。

真面目すぎる

真面目すぎる人にとって会社勤めはしんどいです。ちょっとした失敗にへこみますし、会社の人間関係にも翻弄されがちです。相手のちょっとした言葉や表情を深読みして辛くなることもしばしば。

会社で働くには、少しくらい鈍感でのんびり構えている人の方がストレスなく続けられるような気がします。何事も真面目に捉えすぎる人は会社員に向いてないでしょう。

帰属意識が持てない

「昇進することに意義を感じない。」「会社の利益はどうでもいい。」「会社の理念研修に共感できない。」という人は帰属意識を持てない人です。

それでも続けている人がほとんどだと思いますが、「こんなことしていて何の意味があるんだろう？」というレベルまでいくと、会社にいるのがしんどくなります。このような考えを持つ人は会社員に向いてません。よく考えるタイプほどこの傾向にあるかもしれません。

時間通り行動するのが苦手

朝起きるのが苦手だったり、時間通りに行動するのに人一倍ストレスを感じる人も会社員には向いていません。

リモートワークやフレックスタイム制を採用する企業も増えていますが、それでもまだ大半は朝に出社、遅刻NGです。毎日のことなので、苦手な人からするとけっこうなストレスです。

忙し過ぎるのが苦手

忙し過ぎるのが苦手、そもそも都会のせかせかした感じが好きじゃない。という人も（都会の）会社員には向いてません。

私自身、田舎出身なので分かりますが田舎の生活リズムと東京のリズムは本当に違います。地方ではみんな18時くらいには家帰ってますし、早寝早起きです。そんな生活が肌に合う人にとって、都市圏のサラリーマン生活は馴染みません。

無駄が嫌い

仕事意外のお付き合いや社内の根回し、会議や雑務にストレスを感じる人も会社員には向いていません。会社組織は全体最適の観点から設計されているので、そこで働く以上、個人にとって最適化されていなくても仕方ありません。

無駄に敏感な人は日々ストレスを感じてしまうので、会社勤めに向いてません。

《具体的》会社員に向いてない人の生き方

そんな会社員に向いてない人たちにはどんな生き方があるでしょうか。なるべく具体的に書いてみたいと思います。それぞれの注意点もあわせて書いておきます。

地方移住

地方には想像もできないような様々な生き方があります。夏はキャンプ場、冬はスキー場で働き、夜間の除雪作業でガッポリ稼いでる人がいたり、農業のかたわら狩猟をしている人も。海沿いの地域ではマリンスポーツのガイドをしたりと、日本全国、様々な仕事があります。

そもそも地方は人口減少＆高齢化が進んでいる所が多いので、若い人は重宝されがちです。慢性的な人手不足と季節性の仕事が多いことから兼業文化なので飽きっぽい人にもいいでしょう。

地域おこし協力隊

総務省が実施している地方への移住促進策が地域おこし協力隊です。

都市部から人口減少や高齢化が激しい地域に移住して、地域のPRや特産品の開発・販売、農林水産業など場所によって様々な仕事を行います。

主に各自治体の役場が受け入れ先となり、3年程度の活動期間の中で、定着を目指していくことになります。協力隊の活動期間は月給20万円前後の給与が支給されます。（自治体によっては、住宅や活動用の自動車が支給される場合も）

活動期間後は、自治体に雇用される場合もあれば、民間企業に就職する人や地域で事業を興す人もいます。（起業の場合、要件をクリアすれば補助金が出たりもします。）

日本全国、様々な自治体・団体が受け入れを行っており、令和2年度は受け入れ先は1000件を超えです。自身の興味のある地域への応募を検討してみるのもアリではないでしょうか。

詳細は、総務省の地域おこし協力隊とはをご参照ください。

Iターン・Uターン転職

地方の民間企業へ転職することも有力な選択肢です。地方に働き口なんてあるの？と思うかもしれませんが、実は地方にも優良企業がたくさんあります。

むしろ地方は少子高齢化＆人口減少の影響を受けて、慢性的な働き手不足の状況です。地方への転職を決めれば、大切にしてもらえる可能性が高そうですよね。

コロナの影響で首都圏の企業が地方に本社移転をするなど大手企業＆地方での暮らしを実現することが不可能ではない状況になってきています。

結婚

仕事と違うんですが、一応あらゆる選択肢を書いておこうと思いますので、結婚して地方へ移住するという選択肢も書いておきたいと思います。

地方では働き手不足であると同時に、結婚相手にも困っていることがよくあります。各自治体が街コンや婚活サポートを行っているくらいなんです。

人生思いも寄らない方向性へ行くこともありそう。

地方移住の注意点

地方移住をするなら、必ず事前に足を運びましょう。出身地だったり、よく知っている場所ならいいですが、初めてならば一度行ってみることをオススメします。やりたいことができそうか、また地域の人の雰囲気はどうか、など確認しておくといいと思います。

自治体が移住体験ツアーを開催している場合もあるので、気になる地域の役所に問い合わせてみてはいかがでしょうか？役所の人をはじめ、地域の人と接してみることが大切です。

海外移住

会社員がつらいというより、日本での会社員生活がツライと感じる人、けっこういるのではないでしょうか？

もちろん会社にもよりますが、日本企業には社内ルールが多かったり、残業が多かったり、通勤が長かったりとしんどいことが多い気がします。

日本の生活にちょっと疲れちゃった人が日本を出たらすっかり元気になるパターン、結構見ました。

海外転職

海外移住の王道は海外転職です。現地法人に就職するパターン（現地採用）と日系企業に転職して駐在するパターンがあります。

具体的にイメージするために、まずは転職サイトに無料登録して求人をチェックしてみてはいかがでしょうか。サイトごとに国や地域、業種・職種と様々なので、いくつか登録して比較するといいでしょう。

その他

王道の海外転職の他にも様々な海外移住の方法があります。

• 青年海外協力隊
• ワーキングホリデー
• 留学
• 海外インターンシップ etc…

こちらは【海外移住する方法10選】仕事はどうする？各方法のメリット・デメリット紹介にまとめてありますので、ご興味あればご参照ください。

海外移住の注意点

海外移住も地方移住と同様、事前に一度行ってみることをオススメします。可能であれば、少なくとも１週間程度は滞在して決めるといいと思います。

とは言え、なかなか行き来が難しいご時世なのでまずは海外求人のある転職サイトに登録して求人を探してみたり、実際に面談をしてみるのもいいと思います。

向いている会社に転職する

会社員が向いてない、のではなくて今の会社に合ってないというパターンも多々あります。その場合、転職も選択肢の一つになると思います。

この時に意識したいのが、なぜ今の職場が自分にとってキツイのかをしっかり分析することです。例えば細かな資料作成にストレスを感じるならば、他の会社に移ってもその作業はやっぱりツライでしょうし、残業が多いことにストレスを感じるなら職場を変えても残業が多かったらやはり感じます。

自分にとって嫌な要素をうまく避けて転職先を選ぶようにしましょう。

転職エージェントに相談する

転職する際のポイントは、自分に合う会社を提案してくれる転職エージェントを選ぶことです。

転職エージェントも人間なので、やる気やスキルにだいぶバラツキがあります。そこで、複数サイトに登録してしっかり向き合ってくれるエージェントと出会うことが大切です。

能力のある転職エージェントをいい意味で使い倒して、自分に合う転職先を選びましょう。

キャリアコーチングサービスを受ける

「転職に失敗しないように、もっと自己分析を深めたい。」「自分はどんな仕事に向いてるか知りたい。」という方には、キャリアコーチングサービスもいいかもしれません。

今の職場がツライからといって、安易に転職するのはリスクでもあります。しっかりと自分の経験や得意・不得意を考慮して転職するために、キャリアアップコーチが自己分析〜企業選び、面接の戦略までみっちり手伝ってくれます。

まずはサービス内容を知りたいと思いますので、無料面談で話を聞いてみるのもいいでしょう。

転職の注意点

今がツラいからと、焦って転職を決めるのはやめましょう。

繰り返しになりますが、自分にとって何がツラいのか、どんなことが得意か（苦手か）といったことをよく考えて転職しましょう。

これまでに何度も転職してきてるけど大丈夫かな..という人は【完全解説】転職回数が多い人でも内定獲得「職務経歴書〜面接のポイント」もご参照ください。

スモールビジネスで稼ぐ

「やっぱり組織に属すのは向いてないわ！」という人はスモールビジネスで生きていくというのも選択肢です。うまくいけばサラリーマンよりも稼げる可能性があるのも面白いところです。筆者もけっこう挑戦してうまくいったものもあれば失敗したものも…という感じです。

以下に、筆者が実践したもの、実施を検討して調べたもの、身近な人間（妻など）がやっていたものを具体的に書いていきます。

フランチャイズビジネスに挑戦する

スモールビジネスに挑戦してみたいけれど、アイデアがないという方は興味のあるフランチャイズを探してみるのもアリです。自分の経験を活かせそうな業界や興味のある仕事、また用意できそうな自己資金もあわせて検討してみることで、具体的な道が見えてきます。

割と名のある会社の創業者もフランチャイズからスタートしているケースがけっこうあります。

まずは、どのような案件があるか確認し、無料の資料請求をして比較してみるといいと思います。

事業承継をする

事業承継も非常に有力な選択肢の一つです。

中小企業庁によると、日本の中小企業の経営者で最も多いのは66歳（2015年時点）と高齢化が進んでおり、経営者の引退にともなって後継者不在のために廃業となる会社が増えている状況です。少子高齢化が進むにつれてこの問題はますます深刻化していくと予想され、国も事業承継を積極的に推進しているわけです。

事業を引き継ぐとなると、数千万円〜数億円かかるんじゃない？と思うかもしれません。確かにそういうケースもありますが、地域の学習塾や習い事教室など、スモールビジネスの事業承継もたくさんあります。廃業してしまうのは忍びないからと、数十万円〜数万円で担い手を探しているというケースもあります。

引継ぐには経営の知識から会計、法律の知識が一定必要になりますので、相談もできる事業承継サイトに登録し、実際の案件を見てみるところから始めるといいでしょう。

スキルシェアサイトに登録する

何か得意なことがある人は、スキルシェアで稼ぐことも可能です。

得意なことなんてないよ。と思われる方もいるかもしれませんが、何気なく続けていたことや少し経験したことでも意外と一般の人からすると価値があったりするものです。例えば、スキルシェアサイトを見るとイラストやビジネス向けの資料作成から占いや悩み相談、話の聞き役といった幅広いスキルが販売されています。

スキルシェアサイトはココナラやストアカが有名です。自分にできそうなことがないか、調べてみてはどうでしょう。

インターネットで低リスク起業

いきなり大きなお金をかけてビジネスをするのはリスクも大きいです。まずはインターネットを活用して低コストでビジネスを始めるのもアリです。

例えばブログは無料ブログサービスもありますし、自分でドメインをとっても、サーバー代などで年間１万円程度からスタートできます。YouTubeならスマホひとつで無料ではじめられます。

成果に出るまでには継続が必要ですが、コツコツ頑張れるタイプの人には向いてるかもしれません。

スモールビジネスの注意点

自営業は成功すれば見返りが大きい分、軌道に乗せるにはかなりの努力が必要です。

どんな人でも百発百中でビジネスを成功させることは難しいので、もし失敗してもやり直せる程度のリスクをとるようにしてください。なんとしてでも成し遂げたいことがある場合は別ですが、基本的に大きな借金をして事業を始めるのはオススメしません。

無理せずできる範囲から少しずつ大きくしていきましょう。

まとめ

会社員に向いてない人の特徴と生き方をまとめました。

今回は自分自身＋身近な人の経験談をもとに書きましたので、当然これだけが世の中の全てではありません。まだまだ無数に生き方はありますし、世の中はすごいスピードで変化してるのでこれからも新しい生き方や価値観が出てくることでしょう。今が辛くても、どうか希望を失わないでください。

今回紹介した生き方は並行して挑戦したり、順番に試してみることをオススメします。

私自身、会社に勤めながら自分の会社を立ち上げましたし、地方に転職してしばらく働いきながらスモールビジネスを立ち上げた人もいます。人生は長いので焦らず、無理のない範囲で挑戦しましょう。

それでは、今、悩んでる人に希望の光が差し込みますように！